1. 直接証拠があるか
   1. Yes
      1. 類型的信用文書があるか
         1. Yes
            1. 成立の真正に争いがあるか
            2. Yes
            3. 第２類型
            4. ❶成立の真正 ❷特段の事情（実質的証拠力）の有無 を検討
            5. No
            6. 第１類型
            7. 特段の事情（実質的証拠力）の有無を検討 ※　処分証書の場合は検討不要
            8. 動かし難い事実を補助事実として総合考慮する
         2. No
            1. 供述証拠
            2. 第３類型
            3. 供述の信用性を検討
            4. ㋐供述者の利害関係 ㋑供述過程（知覚→記憶→表現→叙述） ㋒供述態度，供述内容の合理性・一貫性・具体性 ㋓動かし難い事実との整合性
         3. 記載・体裁から判断
            1. ex. ❶　処分証書（意思表示その他の法律行為が文書によってされた場合のその文書） ❷　紛争顕在化前に作成された文書 ❸　紛争当事者と利害関係のない者が作成した文書 ❹　事実があった時点に近い時期に作成された文書 ❺　記載行為が習慣化されている文書 ❻　自己に不利益な内容を記載した文書
   2. No
      1. 第４類型
         1. 間接事実の積み上げ
   3. ＝❶問題となっている要証事実の体験者が， ❷要証事実そのものについて供述又は記載したものか